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インフルエンザワクチン接種後の副反応と妊婦の接種

インフルエンザワクチン接種のシーズンがはじまります

インフルエンザ 会社本年のインフルエンザ情報はこちらのコラムを参照してください。

コラムにもありますように、本年度はチメロサールフリーの製剤はありません。

チメロサールは有機水銀の一種ときくと、特に妊娠中の女性はワクチンが恐ろしいものだと思ってしまうかもしれません。

ワクチンに含まれる量で人体や胎児、発生に影響を与えることはないと考えられていますが、気になってワクチンを避けてしまう人がいるので、昨年まではチメロサールフリー製剤を使用しておりました。

これまで、ワクチンの経済効果社会への効果に言及してきましたが、今回は妊婦のインフルエンザワクチン接種についての情報提供です。

これから赤ちゃんを授かる方へ

女医 インフル 痛くない妊娠中の女性こそ、インフルエンザワクチン接種をするべきだと私は考えますが、世の中にはいろいろなことを言う人がいるので、混乱してしまいますよね。

誰でも生まれてくる赤ちゃんにベストな選択をしてあげたいと思うのは当然だし、お母さんになるあなたにとって一番安心で安全でありたいと周囲の人は願っています。

オーストラリアでは日本の妊娠12週になってはじめて妊娠という診断が下されますが、日本の妊娠は尿中にヒト絨毛性ゴナドトロピンが検出されればポジティブです。だから、ちょうど赤ちゃんがほしくてがんばっている最中の女性は、ずいぶん早く診断されてしまいます。そういうタイプの女性ほど、ワクチンを打つべきか、打たざるべきか、迷っちゃうと思います。

だから、まだ妊娠していないなら迷わず打つことをオススメします。ワクチン接種で妊娠しにくくなることは証明されていないし、理論的にもありえないので、準備しておきましょう。

イギリス、オーストラリア、ニュージーランドなどでは妊娠中、優先的に無料接種

妊娠 会社イギリスでは妊娠中の死亡原因の11件に1件がインフルエンザワクチン感染によるものでした。(9.1%)

また、インフルエンザに感染した際に集中治療室に入る率が、妊婦では全体の10倍以上になるというデータもあります。

妊娠中は免疫の状態が変化するため、インフルエンザに限らず、感染症が重症化しやすいリスクがあります。

妊娠中のインフルエンザ感染と出生してくる子どもの双極性障害の関係を示唆する研究もあります。

ワクチンを接種することで赤ちゃんに影響があるとすれば、移行抗体の影響で赤ちゃんがインフルエンザにかかりにくくなることです。生後6ヶ月までの感染が41%減少したという北米のデータがあります。

1歳になるまで赤ちゃんにワクチンを打つことはできないので、お母さんが受けておいてあげるのがよさそうです。

インフルエンザワクチンの副反応

ワクチン 副作用そう言われても気になるインフルエンザワクチン接種による有害事象について、国内の報告をみてみましょう。

最新の報告である、2014-2015年シーズンの推定接種者数はのべ51,378,967人で前年より600万人くらい増えていますが、副反応の報告頻度は変わりませんでした。

副反応の報告数は0.0005%(200,000人に1人の割合)、このうち、重篤なものが0.0002%、うち死亡報告数が0.00002%でした。

報告症例の年齢は0~9歳までと70歳以上に集中しており、10歳以上70歳未満で最も重篤な副反応の報告は、2シーズン合わせて1件でした。

死亡報告のいずれの症例においても、専門家の評価によると基礎疾患の悪化や他の要因による死亡の可能性が高いと考えられ、ワクチン接種と死亡との直接的な明確な因果関係が認められませんでした。

インフルエンザの感染者数と死亡者数(厚労省HPより)

妊婦 インフル ワクチン

例年のインフルエンザの感染者数は、国内で推定約1000万人いると言われています。 
国内の2000年以降の死因別死亡者数では、年間でインフルエンザによる死亡数は214(2001年)~1818(2005年)人です。
また、直接的及び間接的にインフルエンザの流行によって生じた死亡を推計する超過死亡概念というものがあり、この推計によりインフルエンザによる年間死亡者数は、世界で約25~50万人、日本で約1万人と推計されています。

ワクチンを打たない理由

ワクチンを打たない理由

恐怖を煽るために引用したのではありませんが、インフルエンザワクチンを接種する理由、接種しない理由があり、接種する自由としない自由があります。
でも、特に打たない理由については、誤解があるのかもしれないな、と毎年、感じてしまいます。
特にメディアが扇情的にワクチンを推奨したり、忌避したりするので、多くの人は戸惑ってしまいますよね。
だから企業がデフォルトオプションを作ってください、というのが心陽の意見です。
 
アメリカの接種率が rhe Healthy People 2020 の目標にほど遠いのは、経済格差が理由だから、もっと無料接種の範囲を拡げなければならないというアカデミックな記述の傍らで、インタビューでは「必要ないから」って回答が一番多いようです。
実際、「かかったことがないから」打つ習慣のない人や、「昨年かかったから」はじめて打つ人が日本でも多いですね。

インフルエンザワクチンを受けてもインフルエンザと診断されることがある
     ・・・ ◎ 感染予防の保障はできません。感染予防効果の測定もできません。しかし、確実に重症化を防いでくれます。

インフルエンザワクチンは副作用がある
     ・・・ ◎ 副反応の報告はありますが、インフルエンザ感染予防、重篤化予防という主作用を忘れずに。

インフルエンザワクチンは嫌われている
     ・・・ ◎ メディアが流布する悪口もヒントの一つにして、好きかキライか自分で判断してください。

インフルエンザ予防接種費用の会社負担

福利厚生 給与

さて、最後はいつものように「オカネ」の話です。

ワクチン接種のような予防のための医療行為にかかった費用は、おかしなことに医療費控除の医療費として申告できません。

健康保険を使わないので、日本の医療費を増やしません。
(インフルエンザにかかった際の治療は、医療費増加の一助になります)

健康保険を使用した場合の自己負担額は会社が払う場合は給与となり、所得税の課税対象になります。

自費で行う予防接種は、業務上必須であり、全社員を対象に希望者全員の費用を負担する場合は、福利厚生費として損金算入が可能です。

健康経営企業には、プレゼンティーズム、アブセンティーズムを最小にする職場の集団接種をオススメします。

 

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