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法人向け生産性向上プログラム

法人向け生産性向上プログラムのアラインメント

診断 → 手術 → 健康維持・疾病予防

医者の仕事の中で医者の本領を発揮する、スキルに左右される局面は、診断です。

OODA 健康経営

治療において最も重要なフェーズが診断で、ひとたび診断が確定してしまえば、やることはすべて決まっています。
8~9割以上が診断で決まると言えます。
治療が奏功しない場合は、治療の質や量の過不足ではなく、診断の誤りに原因があることがほとんどです。

麻酔科医の場合は「1ラウンド3分間」とも言われ、診断治療効果把握のサイクルを非常に短い時間で繰り返します。
そのため思う通りの効果が出ない場合は瞬時に再診断、再治療、再測定を同時に行ないます。
周術期のような短期サイクルでは効果モニタリングプロセスに原因があることも多く、だからこそ最小限の情報しかモニタリングしません。
何がかかるか、何をかけたいか、という目的なしに広い海に大網を広げる健康診断のようなモニタリングは行ないません。

医療機関を訪れる方はたいてい「主訴」という自ら知覚した課題を持っています。
たとえば、頭が痛いとか、目が見えにくいとか、右手でうまくものが掴めないとか、なんらか日常生活を阻害する有害事象であることが多いです。
受診の動機に対し、主訴の発生する原因、メカニズムを知りたがる方がたいへん多く、それにつられてしまうこともあって、医者側もついつい病理の解明に躍起になってしまうことがあります。
もちろん病理の解明は重要で、それが真の診断への最短アクセスとなることも多いです。

死因の推移一方で現代の主訴は特定の感染のような単一病理ではなく心理社会的な文脈によって起こることが多く、たとえば健診時の高血圧の指摘というような自覚的主訴のない受診者も目立ちます。

そこで医療の診断においても文脈を読むことが求められ、なぜ発生するのかではなく、受診者がどんな生活の中の何に困っているのかに目を向けることが重要になります。たとえば頭が痛いまま、目が見えにくいまま、右手でうまくものが掴めないままでも、何らかの工夫で満ち足りた生活を送る方法を伝えることが治療の一環にもなります。

また緊急手術などの派手な治療は高額で効果がわかりやすくいかにも医者にしかできない、かっこいいソリューションに見えますが、実はその後の維持、再発の防止など地味な計画とその実行こそ、成果は見えないけれども健康にとって最も機能する医療です。

診断、急性期治療、健康維持(予防)の三段階のプロセスのうち、なにより大切なのは診断であり、最後の予防のフェーズになっても診断はし続けます。
いつ、急性期治療を要する事態が起こるかもしれないので、常に診断をし続けることが医療者の責任です。

臨床経験を活かしてこの医師のスキルを組織の健康経営に活かします。

ウェルネスプログラムのアラインメント

ヘルシーカンパニープロジェクトでご提案するのは、常に「対話」により「今、ここ」の真の価値の把握につとめることに主眼を置き、その結果、得られた組織の「診断」に応じた対応を繰り返して、治癒・寛解にとどまらず、再発予防・健康増進というアウトカムを組織単位で達成するプログラムを習熟し 習慣化し 内製していく日本初のサービスです。
 
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つまり企業に持続可能なセルフケアスキルを内製化することが目標です。

人間と同様に、普段から地道なセルフケアを習慣にしておけば、目立つ主訴に慌てて医療機関に駆け込み、緊急手術を行なわなくて済みます。
当然ですが、手術成績は緊急手術より計画的な手術のほうが圧倒的に優れています。
特に企業の場合は緊急手術で延命しても、自慢にはなりません。

個人を対象とする医療の診断テクニックを当社が組織に応用できるわけ

医師免許保持者にもさまざまな役割があります。
大きく分けると臨床医、研究者、その他(経営者や官僚、政治家、弁護士、ジャーナリストなど医療の知見を活かした医療または研究機関以外の仕事)があり、それぞれが診療科や標的臓器、研究分野などで細分化されます。
医療や医学はアップデートがすこぶるたいへんで、臨床をしながら学問的に、もしくは研究をしながら臨床的には、自分の専門分野だけでも追いつくことは不可能で、自分のど真ん中でも完全なアップデート、ましてや新規アイデアで業界を牽引するのはごく一握りです。ある程度賢い医師免許ホルダーは、アップデート効率を上げるため、自分の専門ターゲット領域をどんどんピンポイントで狭くし(面積で節約)、新しい領域を選んだり構築したり(縦で節約)します。
医者なら博士(医学)なら論文を書いたり読めたりできるとか、広範囲の診断や治療、処置ができるとか、健康についての情報も持っているとか期待するのは残念ながら筋違いで、なんでもできそうなことを言う医者ほど信じられません。

周術期麻酔科臨床

20年にわたり手術室というクリティカルな臨床現場でチームを率いる麻酔科専門医としてシステミックアプローチを実践し、Dialogue and Diagnosisで人体のダイナミズムに関する知恵と技術を磨いた経験がある。

社会疫学

ハーバード公衆衛生大学院等で身につけた生物統計学や疫学という医学部では習わない分析手法、中でも、課題の発見から介入、効果測定までを組織レベルで捉えるエコロジカルかつコンテクスチュアルな視点と、原因ではなくその先の未来を目的として計画設計する最先端の行動経済学による、社会疫学のエッセンスを有する。

労働衛生コンサルタント

法令に定められたコンサルタント(H28のキャリアコンサルタントまで唯一)で、「他人の求めに応じ報酬を得て、労働者の衛生の水準の向上を図るため、事業場の衛生についての診断及びこれに基づく指導を行なうことを業とする」(労働安全衛生法)。
 
この3つのキャリアのエッセンスを融合することにより、当社独自のヘルシーカンパニープログラムを提供できます。
 
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