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職域のスリープヘルス推進プログラム

ABCスリープ

ABCスリープのプログラムテーマ

ABCシリーズ第1弾として ABC Feel と同時にリリースした ABC Sleep は、スリープヘルス(睡眠衛生)推進を通じて、生産性向上を目指すプログラムです。
 
スリープヘルスの中でも生産性に直結するのは、睡眠時間と不眠症状の自覚であることが科学的に証明されています。
そのため、本プログラムでは、適切な睡眠時間の確保と不眠症状の解消のため、従業員が充分に納得して、自律的に行動することを目的としています。
 
最先端の知見を踏まえた、不眠症治療の第一選択でありながら、有害な副作用がなく、一般的なヘルスリテラシーセミナーとは一線を画す革新的なプログラムです。
 
日本のビジネスマンに最も不足している「睡眠時間」の重要性からはじまり、睡眠生理や睡眠の役割を理解しながら、具体的なセルフコントロールができる流れになっています。
 
講師は弊社代表石田です。
 
全10回のオンラインビデオ講座のテーマは、以下のとおりです。
 
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欧米不眠症治療ガイドライン第一選択のCBT-I

 
それではオンラインCBT-Iの科学的エビデンスをいくつか紹介しましょう。
 
CBT-I には、あきらかに経済的なメリットがあります。
 
CBT-I は不眠症の治療としては科学的に有効なことがしっかりと確かめられていますが、それを、不眠症のない健康な労働者に行なったときの効果についても、いくつかの知見があります。
 
オンラインCBT-Iでプレゼンティーイズムが有意に減少しました。
ABCスリープでもこの効果を大いに期待しています。
 
日本人労働者において、BBTI(brief behavor therapy for insomnia:CBT-Iより「認知」の部分が少ない行動療法)アプリで生産性が向上することを、Work Limitations Questionnaire 日本語版(WLQ-J)で確かめられました。
 
 
 
講師は弊社代表石田です。
 

欧米の不眠治療ガイドラインではCBT-Iが第一選択

職場ポピュレーションのパフォーマンスに確実に直結する睡眠の質

睡眠による経済損失は重大な世界的問題(Global Issue)になっています。

睡眠の経済損失

多くの企業が生産性向上を目指して、社員の睡眠に積極的に介入しています。

アメリカでは企業負担の睡眠時無呼吸の簡易検査が最近6年間で5倍にも増えています。それだけ、コストをかける価値がある、充分なリターンがあるからです。

巷の社員向け睡眠プログラムの多くが非専門医による医学的な解説です。
非専門医どころか、ほとんどが正常生理の前提知識を持たない非医師です。
睡眠専門医(スリープクリニシャン)の不足はアメリカでも深刻視されていますが、日本の睡眠専門病床数はアメリカの10分の1です。
総病床数では5倍近いのにもかかわらず、です。それほどに日本に睡眠専門医療職は少ないのですが、生産性向上のための社員の睡眠セミナーには、医学的な情報は不要です。

もう一つ、ありがちなセミナーが心理的な側面に依存しすぎるものです。
睡眠についての課題がある際に医療機関を頼る社員は日本では諸外国に比べ、もともととても少なく、頼る場合も日本だけが適切な診療科の第一位として精神科をあげます。
医療機関に相談しない傾向も、する場合に身体科を選ばない傾向も、日本人が睡眠を心理的、精神的な活動だと考えていることを示唆しますが、睡眠の専門医に精神科出身医師は多くはありません。
医学的には睡眠は明らかに身体的な活動です。

それではどんな診療科出身の医師が睡眠専門医になっているかというと、多いのは呼吸器内科医です。睡眠障害の7割近くが睡眠時無呼吸症候群ですから、当然と言えば当然ですね。心理的な不眠はその半分の3割程度です。
呼吸器内科医の次に多いのは麻酔科医です。眠りと麻酔科医は相性がよいように思うかもしれませんが、意識の部分ではなく呼吸や循環という命に関わる臓器の正常生理のエキスパートとして、ふさわしいとも言えます。

心理的側面に依存しすぎず、20年にわたる麻酔科臨床で培った呼吸と循環というフィジカル・メディカルな視点と、社会疫学研究や産業保健実践で磨いたつながりや環境というソーシャルなスキルで睡眠の質を上げていきます。

従業員の意識改革で組織の生産性を大幅アップする睡眠プログラム

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最近の調査では社員の7割が睡眠に何らかの課題意識を持っていることがわかりましたが、その課題の内容の多くは「寝ても疲れが取れない」というものです。それに対して、ただ、心理面を落ち着けてリラックスを促す方法が果たして適切でしょうか。
「興奮して眠れない」場合には、リラックスもよいかもしれませんが、多くの社員の課題は「寝ても疲れが取れない」や「睡眠時間が捻出できない」であり、だからこそ「眠りの質を上げて効率をアップしたい」というまさに眠りの生産性向上が社員に求められているものなのです。
 
 
アプリをはじめる前に睡眠時無呼吸のリスクチェックを行ないます。どんなに優れたセミナーを受けても、睡眠時無呼吸は改善しませんが、誰にでも確実に効果があって副作用がなく、治療によって疾患のない人と全く同じレベルまで健康障害のリスクが下がる、すばらしい治療が存在します。リスクチェックでハイリスクだった方はもちろん、アプリセミナーで睡眠や日中の眠気が改善できない方、そのほか何の症状もなく、睡眠も改善したけど睡眠時の呼吸にも興味があるという方はぜひ、医療機関を訪れて下さい。
自宅でできる簡易検査は自分の睡眠を客観的に可視化する唯一無二のチャンスです。
 
講師・監修:石田 陽子(いしだ ようこ)1973年生まれ。東京都練馬区出身。北海道大学医学部卒業。麻酔科標榜医・専門医。労働衛生コンサルタント。株式会社心陽代表取締役。心陽クリニック院長。
 

心陽オリジナル☆スリープチェック

スリープチェック調査項目

国際的に臨床医療や学術研究に活用される質問と日本独自の働き方に関する設問を合わせて、科学的エビデンスと妥当性を徹底的に検証した、心陽オリジナル調査票28項目によるスリープチェックです。
 
【国内外の科学的エビデンスが豊富で先行研究との比較がしやすい尺度】
 
 ①国際的に睡眠医療現場で活用されている臨床質問紙です。
   AIS(アテネ不眠尺度:Athens Insomnia Scale)・・・不眠症状の自覚をチェックします。(全8問)
   ESS(エプワース眠気尺度:Epworth Sleepiness Scale)・・・日中の眠気をチェックします。(全8問)
 
 ②国際的に公衆衛生学の分野で活用されている健康の尺度です。
   SRH(自覚的健康観:Self Rated Health)・・・BPSヘルスをチェックします。(全1問)
 
【働き方と生産性に関する設問】
 
 平日と休日の睡眠習慣、往復通勤時間、残業時間などに注目した設問群です。・・・実際の睡眠時間と睡眠負債をチェックします。(全10問)
 
【学術研究利用のオプトイン】
 
 回答者のご同意をいただいた場合、個人情報の特定できない(匿名性を確保した)状態でのみ、調査結果を公衆衛生向上を目的とする学術的な研究等に利用する可能性があります。実際に研究を行なう際は、株式会社心陽のホームページで告知します。告知後に研究利用可否を変更したい場合にも、できる限り対応しますが、少しでも不安のある方は、学術研究利用に同意しないと回答してください。(全1問)

スリープチェック調査結果

個人結果は、ご本人のみが閲覧できます

本調査の個人結果は、原則としてご回答者本人にのみ、提供します。
 
ストレスチェック同様、事業者がハイリスクの従業員に対する支援をオプションで提案する場合は、ご本人のご同意を得た場合に共有する、または事業者や実施事務従事者には開示せずに支援につなぐような仕様に変更することが可能です。

部署ごと 部門ごとの 集団分析を行ないます

ストレスチェック同様、個人を特定できない範囲で、集団ごとの分析が可能です。
デフォルトで行なう簡単な集団分析の他、各事業者のニーズに合わせた独自の分析と対策の提案、対策の実施支援など、オーダーメイドでいかなるレベルでも行なうことができます。

スリープチェックの目的

各従業員がスリープヘルスのレベルを自覚し、自律してスリープヘルスを増進するとともに、ハイリスク者への介入や企業全体でのスリープヘルス推進プログラムの実施につなげることができます。
従業員のスリープヘルスの増進により、組織の生産性が向上します。

スリープチェックの実施

スリープチェックはいつでも、何度でも受検できますが、お勧めは採用後です。
 
配属の前に健康状態を明らかにし、社会保障を用いて可能な限り疾患を治療し、治療と就業の両立について計画を立てることで、従業員は企業への信頼感を増し、自己保健義務の重要性を痛感し、セルフケアに努めます。
従業員には、検診結果によって不利益な取り扱いをするためではなく、大切な人財だからこそのケアだと、しっかり説明しましょう。
 
雇用前に健康レベルを判断する検査としても利用できます。
治療によって明らかに本人の健康が増進する状況を発見した場合は、セルフケアや受診を採用の条件に上げることができます。
 
すでに働いている従業員には、ストレスチェックと組み合わせた集団分析を利用することができます。
もちろん、法定健康診断にあわせてスリープチェックを行ない、その結果を相互に分析し、職域のヘルスプロモーションプログラムを構築していくのもお勧めです。

スリープチェックの集団分析

スリープチェックではストレスチェック同様、個人結果が類推されない工夫の上で、集団分析を行ないます。

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スリープチェックはハイリスク戦略ではなく、ポピュレーションアプローチに適した生産性向上プログラムなので、グループ全体、各社、各部門など単位は問いませんが、集団内の全員への実施を推奨しております。

もちろん、明確に規定された人間の集団であれば、疫学的な集団分析は可能ですので、「前月残業時間45時間以上の全従業員」などハイリスク戦略による受検者の選別の際にも、集団分析を実施します。

いずれの場合も、原則として20名以上の集団には、集団分析が可能です。
20名未満の場合には、集団の全員から、集団分析結果によって、個人結果が類推される可能性があることへの同意を得られた場合のみ、対応します。
50名以上での集団分析を推奨しています。

集団の単位は、全体に加えて、部署部門に限らず、社屋ごと、勤務年数ごと、雇用形態ごと、業種ごとなど、オーダーメイドでお好みの方法で選択できます。
集団分析の内容は見本のベーシックなものだけでなく、オーダーメイドで課題に答えることが可能です。
集団の特定の仕方や内容はもちろん、同時お申し込みの人数やスリープヘルス睡眠プログラムデザインによって、料金は変わりますので、ご相談ください。

集団分析の内容

ベーシックな集団分析では、まず分析となる特定の集団の属性を表示します。
集団を追加した場合には、各集団の属性上の特性がわかるようにしています。
弊社のストレスチェックと同様の形式です。ストレスチェックとスリープチェックを同時に受検する場合は、結果を総合した集団分析が可能です。

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次に、各集団における臨床質問紙(AIS・ESS)と【働き方と生産性に関する質問】の各項目における集団全体の平均値、中央値、最頻値について、一覧します。
最頻値がひとつではない場合、デフォルトではN/Aの表記になります。

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全社の集団分析は、先行研究をもとにして行ないます。

社内の各集団を分析する場合は、国内外、同業種・同規模企業など、先行研究を選択することや、全社分析、または過去の結果を標準とすることが可能です。

過去の結果を標準とする場合は、行なったスリープヘルスプログラムの効果を可視化する縦断研究になります。

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ストレスチェックとスリープチェックの結果を合わせて分析できます

スリープチェック調査項目

国際的に臨床医療や学術研究に活用される質問と日本独自の働き方に関する設問を合わせて、科学的エビデンスと妥当性を徹底的に検証した、心陽オリジナル調査票28項目によるスリープチェックです。
 
【国内外の科学的エビデンスが豊富で先行研究との比較がしやすい尺度】
 
 ①国際的に睡眠医療現場で活用されている臨床質問紙です。
   AIS(アテネ不眠尺度)・・・不眠症状の自覚をチェックします。
   ESS(エプワース眠気尺度)・・・日中の眠気をチェックします。
 
 ②国際的に公衆衛生学の分野で活用されている健康の尺度です。
   SRH(自覚的健康観)・・・BPSヘルスをチェックします。
 
【働き方と生産性に関する設問】
平日と休日の睡眠習慣、往復通勤時間、残業時間などに注目した設問群です。・・・実際の睡眠時間と睡眠負債をチェックします。
 
【学術研究利用のオプトイン】
回答者のご同意をいただいた場合、個人情報の特定できない(匿名性を確保した)状態でのみ、調査結果を公衆衛生向上を目的とする学術的な研究等に利用する可能性があります。研究を行なう際は、株式会社心陽のホームページで告知します。

個人結果は、ご本人のみが閲覧できます

本調査の個人結果は、原則としてご回答者本人にのみ、提供します。
ストレスチェック同様、事業者がハイリスクの従業員に対する支援をオプションで提案する場合は、ご本人のご同意を得た場合に共有する、または事業者や実施事務従事者には開示せずに支援につなぐような仕様に変更することが可能です。

部署ごと 部門ごとの 集団分析を行ないます

ストレスチェック同様、個人を特定できない範囲の集団ごとの分析が可能です。
デフォルトで行なう簡単な集団分析の他、各事業者のニーズに合わせた独自の分析と対策の提案、対策の実施支援など、オーダーメイドでいかなるレベルでも行なうことができます。

スリープチェックの目的

各従業員がスリープヘルスのレベルを自覚し、自律してスリープヘルスを推進するとともに、ハイリスク者への介入や企業全体でのスリープヘルス推進プログラムの実施につなげることができます。

スリープチェック各項目の科学的エビデンスと妥当性

睡眠時間

スリープヘルス(睡眠衛生)と生産性の関係として、なにはともあれ、睡眠時間の確保が非常に重要です。
睡眠負債がある場合、本人には自覚がなくても、確実に生物としてのパフォーマンスが低下することがわかっています。
先行研究が多く科学的エビデンスに基づく数値がお伝えしやすく、さまざまな集団との比較がしやすい(自覚的)睡眠時間のほか、勤務日と休日のよくある就寝時刻、起床時刻について伺います。
 
日本で働く多くの方々の睡眠時間は、勤務日と休日で異なります。
心陽の調査では、日本で働く30~50代の男性68人のうち、93%の方が、休日に勤務日よりも長い時間、眠っていました。
最大で6時間(3%)という睡眠時間差があり、最頻値で2時間(22%)、平均値で2時間26分、勤務日より休日のほうが睡眠時間が長く、勤務日のほうが休日より睡眠時間が短い方はいませんでした。
これまでの多くの研究は、勤務日と休日の区別をしていません。
また、通勤時間の長さは日本の労働者に特徴的で、労働時間だけでなく、往復の通勤時間が睡眠時間に影響していることが明らかになっています。
 
日本の労働者(心陽の調査)とヘルシンキの労働者の睡眠時間を比べてみると、日本の労働者の睡眠時間がいかに短いかがわかります。
 
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次に示すグラフから、睡眠時間が7時間の人(不眠症状の自覚の有無は問わない)を基準にすると、睡眠時間が5時間以内では有意に(科学的に偶然ではなく必然として)あらゆる要因の離職リスクが2.43倍、筋骨格系障害(MSD)では2.35倍、メンタルヘルス不調では3.5倍になることがわかります。
睡眠時間が5時間以下なだけで、睡眠時間が7時間以上の場合に比べて、メンタルヘルス不調で休職するリスクが3.54倍に上がります。
つまり、5時間以下の睡眠時間を7時間以上にするだけで、メンタルヘルス不調で休職するリスクを72%も減らせるのです。

不眠症状の自覚【AIS】

プレゼンティーイズム、アブセンティーイズム、離職率などは、睡眠時間だけでなく、不眠症状の自覚と関連しています。
上述のヘルシンキの労働者6,042人の調査によると、離職リスクと睡眠時間、離職リスクと不眠症状の自覚には図のような関係がありました。
 
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不眠症状の自覚が頻繁にあると、あらゆる要因で2.48倍、MSDで2.61倍、メンタルヘルス不調で3.48倍に、離職のリスクが増えます。
つまり、睡眠時間を7時間以上にすること、またはオンラインCBT-I(睡眠認知行動療法)などによって不眠症状の自覚を改善することで、メンタルヘルス不調で休職するリスクを72%、または71%も減らせるのです。(次のグラフ)

2020104163640.png同じ調査によると、睡眠時間と不眠症状の自覚には図のような関係がありました。

睡眠時間が7時間の労働者のうち、不眠症状の自覚が頻繁にあるのは17%でした。
睡眠時間が5時間以下でも、頻繁に不眠症状の自覚があっても、それぞれ離職のリスクが高まりますが、睡眠時間が5時間以下の場合は、不眠症状を頻繁に自覚するリスクが3.6倍にもなるので、ともかく睡眠時間を7~8時間にすることが重要だとわかります。
 
睡眠症状の自覚を改善するというと、少しハードルが高く感じますが、単純に睡眠時間を増やすだけなら、簡単に感じるでしょう。
 
おもしろいことに、9時間以上の睡眠では、7時間や8時間よりも不眠症状を頻繁に自覚するリスクが増えますが、前述の分布図で見るとおり、日本には9時間以上眠っている労働者はいないので、あまり気にしないでよいでしょう。
 
ヘルシンキでは73%の労働者が7~8時間の睡眠を取っていて、5時間以下は3%にすぎないのに、日本では7~8時間はわずか25%で、5時間以下が32%もいるのだから驚きです。

眠気【ESS】

眠気の自覚と生産性の関係に関しては、あまり妥当なエビデンスはありませんが、エプワース眠気尺度は内外で古くから多くの知見が蓄積されていますので、集団の特徴を調べるには効果が高いでしょう。
また、眠気の自覚、不眠症状の自覚、実際の睡眠時間などのうち、なにが最も生産性に影響するのかを調べるのに役立ちます。
 
眠気の尺度は睡眠時無呼吸症候群のリスクチェックとして用いられることが多いですが、この妥当性も実は証明されていません。
ただし、特異度や陽性的中率に優れた心陽オリジナル睡眠時無呼吸症候群のリスクチェックやウォッチパッドと併用することで、充分に機能を果たすことが期待できます。
 
心陽の調査では、SASリスクチェックとAIS、ESS、BMIを組み合わせた独自の指標が主観的パフォーマンスと相関し、感度58%、特異度65%、陰性的中率77%でした。
ESS単独ではなく、他の指標と組み合わせることで、生産性と関連する要因として利用価値があると考えています。
 
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