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社員数に応じたサービス

社員数に応じた提案をしております。

心陽では社員数によって適切な提案を行っております。個人のお客様はこちらへどうぞ。

社員数によって法定業務や助成金制度が定められ、有効な健康経営アプローチも異なります。

詳しくはお気軽にご相談ください。

1人〜20人(経営者はじめエグゼクティブマネージャー個人でもご利用ください)

少数精鋭企業だからできる全員参加の健康経営

社員数50人未満の少数精鋭企業には産業医の選任は義務づけられていません。

しかし、少数精鋭社員の健康管理は、まさしく経営に直結する重要課題です。
社員一人一人が明確な役割を持った専門家であり、プレイングマネージャーであるため、社員のパフォーマンスが企業の生産性とほぼ同義です。

業務特殊性に応じた真の産業保健やイノベーティブな健康経営は、精鋭企業でこそ実現可能性が高まります。

経営者を含めた全社員の主治医を会社に訪問させれば、貴重な時間を有効に使えます。
大切なチームだからこそ、ただ受けるだけの高額ドックから卒業して、医療コンシェルジュサービスをご享受ください。

個人向け健康診断・体力測定・ストレスチェックと事後カウンセリング・維持セミナーのご案内

50人未満の小規模企業向け助成金利用ストレスチェックはこちらをご覧ください。

一番重要な過程である個人面談・事後措置まで実質無料です。

20人~50人

企業の個性にあわせた参加型健康経営に最適な規模です

50人未満の企業には産業医の選任を含め法定義務が少ないものの、医師に労働者の健康管理等の全部又は一部を行わせる努力義務が記載されています。
社員一人一人が明確な役割を持つ専門家であり、パフォーマンスと企業の成果が最も直結する規模といえます。
この規模のうちに健康経営のしくみ作りをしておくのはたいへん有利です。

法令の制約がない分、産業保健専門職の能力を活かした、企業独自のオーダーメイド管理が可能です。医療コンシェルジュサービスRAPPORTと参加型OSHMSを併用し、結果の見える労働衛生管理を確立しておけば、いざ、50人以上の法令規模になったときにあわてる必要はありません。成長する企業にとって、50という数字は単なる通過点に過ぎません。少数精鋭の企業運営を続ける場合にも、50人以上の規模に拡大する場合にも、人数以上に長く続く愛される企業としての進化を見据えましょう。

50人未満の企業は結果判定後の面談・事後措置まで「実質無料」でストレスチェックを受けられます。

50人未満の小規模企業向け助成金利用ストレスチェックはこちらをごらんください。

50人~200人

時代特有の多様性とスピードに応じた心陽式健康経営にうってつけの企業です

労働安全衛生法では50人以上の企業に多くの義務を定めています。法令を遵守することは重要ですが、社員を元気にすることはもっと大切です。どちらも同時に実践するには、法令と健康の専門家が必要です。

法令遵守するためだけの産業医選任では安かろう悪かろうとなり問題が発生するたびに余計な外注コストがかかります。多様化する要求に応え、時代特有のスピード、パフォーマンス、ストレスに応じた健康マネジメントを実現するため、クオリティオブライフ(QOL)、ワークライフバランス(WLB)、メディカルライフバランス(MLB)を重視したサービスを提供します。
弊社では法定項目の調査票作成などはもちろんストレスチェックの質問や職場巡視項目など全てクライアントごとにアレンジするオーダーメイド健康経営を実践しています。
法定基準をクリアしつつ、型通りの産業保健ではない、エネルギッシュな中小企業のためのプラスアルファのサービスを提供し続けます。

健康経営参謀として産業保健専門職である医者を利用する場合に、効果が出やすい規模が200人までの組織です。組織管理者とともに全員の顔を浮かべながらマネジメントを実行することができるからです。

もし、産業医の選任やEAPの導入を検討中なら、きちんとした費用対効果の分析を元に
「社員のセルフマネジメントによるパフォーマンス向上」と「組織の作業・環境・人事・労務管理改善」の両輪による生産性拡大を目指してください。

心陽のサービスを最も活用していただける企業だからこそ、ぜひ、一度、説明をご請求ください。

200人〜500人

ストレスチェックは人数制限なく無料です

すでに産業医の選任は済んでいると思いますが、労働衛生マネジメントシステムは機能しているでしょうか。

まずは現状の労働衛生管理体制評価と対策提案を含む労働衛生コンサルティングをお勧めします。

産業医は産業保健の専門ですから、非専門科という理由で一部の業務を拒否することはありえません。

もし、そんな理由で外部EAPや精神科(産業)医、あるいは他の身体科の医師を必要としているのなら、システムを見直す必要がありそうです。

本来、労働衛生管理は守りだけ、法令遵守だけの名ばかりリスクマネジメントではなく、積極的投資です。他社の良好事例(グッドプラクティス)を知り、よりよい労働衛生管理を実現しましょう。

また、健康管理部門の設立やCHOの選任にご興味のある企業はヘルスプロモーションのBPOサービスをご覧ください。

500人以上

ストレスチェックは人数制限なく無料です

産業医の選任だけでなく産業保健専門職チームによる労働安全衛生管理体制や健康管理部門の充実を整備している企業が多いことでしょう。

法令上は社員数2999人までは産業医1人でよいのですが、500人以上の企業では、たとえ医者は1人でも、産業保健スタッフによるチームがないと機能しません。

貴社のOSHMSをよりなめらかに機能させる一助として、アプリ SHINE をご利用ください。

まずは現状の労働衛生管理体制評価と対策提案を含む労働衛生コンサルティングから、産業保健組織結成、健康管理部門設立などのサポートをいたします。

健保組合とのコラボヘルスについても、お気軽にご相談ください。

また、参加型健康プログラムを各種提案いたします。

美容やメンタルヘルスなど、実際に社員が興味のある分野での介入からはじめるのが効果的です。

メンタルヘルス不全だけではなく、がんをはじめとする非職業関連性疾患での休職、復職についてもプログラムを提供いたします。

上記各種プログラムはアプリとの連携が可能です。

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